地域医療連携

地域薬剤師会と基幹病院との
「薬・薬連携」

大阪市東淀川区薬剤師会では、薬・薬連携の一環として、病院薬剤師と薬局薬剤師の合同勉強会、情報交換会、病院見学会などを開催しています。
（掲載記事より抜粋）

働く女性の手帳術☆決定版！

２行日記で感情を消化
明日へのステップに

滋賀県の調剤薬局で事務に携わる中川聖子さん。半年間に、一般用医薬品を販売できる「登録販売者」、調剤薬局業務の専門性を測る「調剤報酬請求事務専門士２級」を取得した。
「窓口受付やレセプト管理業務に加え、患者さんに第一類医薬品を除く薬選びのアドバイスが出来るようになり、仕事の幅が広がりました」
朝４時に起きて２時間ほど資格の勉強をしてから出勤、という多忙な生活の中で精神的な支えとなったのがこの手帳。マンスリーに、その日の感想や勉強内容を記し、歩みを確かめた。「夜寝る前に書いて気持ちを整理すると、翌朝すっきりとスタートできるんです」
７月には「食品衛生管理者」も取得。手帳に書いた「薬局内にカフェスペースをつくりたい」という夢は実現間近だ。
（掲載記事より抜粋）

『転職最前線』シリーズ24

薬学知識の蓄積だけでなく、患者様の立場に立って、物事を考えられる姿勢が求められます。

経営理念は「S.H.I.P」という考え。

「S.H.I.P」とは「Sincere（誠実な心）」「Humanity（「情」の心）」「Innovation（革新者の気概）」「Partnership（パートナーシップ）」の頭文字を並べた造語です。グリーンファーマシーは、これら普遍的な経営理念の基で薬局を運営しています。

〜中略〜

薬剤師に限らず、社会人に必要なのは自己研鑽を積むこと。薬剤師としては、知識の蓄積だけでなく、患者様の立場で物事を考えられる姿勢が求められます。その意味では、何事にも前向きに取り組める人に来ていただきたいですね。

（掲載記事より抜粋）

連載●2008年度調剤報酬改定と保険薬局

－前編・患者サービスの視点から－

以前から後発品使用に前向きな医療機関の処方せんを応需してきた薬局では、患者がすでに後発品への変更意思を表明していたり、後発品に対する一定の知識を持っているため、窓口もスムーズに進んでいる。神戸市須磨区にあるなぎさ薬局もそんな薬局の1つ。

〜中略〜

店長の太田秀一さんは、『「後発品の説明をこれほどていねいにしてもらったことはなかった」と言ってもらったり、後発品に興味のある患者さんが医師に話す前にわたしたち薬剤師に相談してくれたりと、患者さんの反応は確実にプラスに転じています』と話す。

（掲載記事より抜粋）

調剤薬局からの発信　居宅療養管理指導

施設向け対応は”病院薬剤部”のような薬剤管理業務

みどり薬局開設当初から関わり今年で3年目となる尾上寿美店長は、エスペラル城東向け訪問業務は一つ一つ手作りで作り上げてきた在宅指導業務であると語る。最近では施設の看護師や介護士、そして往診の医師、看護師などとの連携も機能し始め、ようやく一つの形になってきたという。
〜中略〜
同じ入居者の調剤や服薬指導に関わることで、薬剤師と入居者との間に信頼関係ができていく。毎日顔をあわせる看護師や介護士とは異なり、定期訪問となる薬剤師とは「つかず離れず」のほどよい距離であり、それが「ドクターや看護師には言いにくいけれど、薬剤師には相談できる」関係に繋がっていく。「相談してもらえて信頼して頂けると薬剤師としてやりがいがあります」。外来専門の保険薬局とは異なる病院薬剤部のような存在意義がここにはある。
（掲載記事より抜粋）

「長期1・2」の算定ノウハウ

同意取得を焦らず実践でまず信頼獲得を

「患者、薬剤師、薬局の3者のメリットを考えたら、長期1より先に長期2の算定を目指すべき」と話すのは、ひまわり薬局東淀川店（大阪市）店長の勝又江美氏。
〜中略〜
長期2の算定を目指すに当たってひまわり薬局では、まず「長期指導加算対策委員会」を設置。」月1回、そのメリットや問題点、算定を進める方策についてスタッフ同士で話し合った。その過程で、薬局内に案内ポスター（43ページ写真左）を掲示し啓発に努めることや対応マニュアル（左上写真）を作成することを決め、実行に移した。また、スタッフ同士で模擬患者を演じるロールプレイングを行って、負担金に関する説明能力を向上させた。
〜中略〜
「薬剤師の責務は調剤・投薬時のみではなく、患者さんの服薬期間中ずっと課せられているという認識を持つことで、薬剤師としてのやりがいを強く感じるようになった」と勝又氏は話している。
（掲載記事より抜粋）

ジェネリック導入ルポ　一般名処方

「医療・医薬を患者が選択する事こそ重要」

院外処方となったことで、新たに門前薬局がオープンした。みどり薬局である。責任者である古川健一郎薬剤師は
〜中略〜
「一般名処方というお話があったときには、少々驚きました。また、慣れないこともあり準備が大変でした」と説明する。
実際の準備作業では、当初「ジェネリックのある品目は、すべて一般名で」という意向が病院薬剤部から伝えられたが、門前薬局であるみどり薬局から若干の絞込みが提案された。これは、新規店舗ということもあり担当する薬剤師がトラブルなく業務を行うための配慮でもある。これによって選定されたのは、約100品目。これは1ヶ月処方で3割負担を前提にシミュレートし、ジェネリックと先発品の間に500円以上の差ができるものを選んだもの。「一般名処方によって患者が後発品を選択するのは、何よりも個々の患者自身の経済的負担が下がる期待があってのこと。病院の都合で決めるべきではない」という考えから、このような選択基準が採用されたわけだ。
（掲載記事より抜粋）

一般名処方を考える

薬局側のインフラ整備で一般名処方はさらに広がる

みどり薬局の経営者･古川健一郎氏は「一般名自体を知らない患者さんが多かったが、先発品と後発品のデータ比較資料(図3)などを使って丁寧に説明すると、好意的にとらえてくれる人が多い」と話す。古川氏はまた、一般名処方の仕組みに対して「患者満足度が高まり、薬局の差別化につながるのであればいいこと」と前向きな評価を示し、今度、医薬品備蓄、薬剤師資質など薬局側のインフラ整備を進めれば、「一般名処方はさらに広がっていくだろう」と見通している。
（掲載記事より抜粋）